齋藤晴一

ポストコロナ、東京の街づくりを見直す

今ある街の姿を活用し、セキュアでスマートな都市空間へ

2020年7月8日水曜日

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テキスト：庄司里紗

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によって、私たちは今、かつてないほどの変化の時代を迎えている。グローバルなシティガイドとして東京のさまざまな情報を発信してきたタイムアウト東京は、ポストコロナ時代のシティライフを読み解くための試みとして、国内外の識者によるインタビュー企画を連載している。

緊急事態宣言下、外出自粛要請が出された東京都心は、ゴーストタウンのように静まり返った。そこで改めて浮き彫りとなったのが、過密都市東京の抱える課題だ。あらゆるものが密に集まる都市のリスクとは何か。人々が快適に暮らし、働き、楽しむ理想的な街の姿とはどのようなものなのか。シリーズ第14弾では、都市空間の在り方を問い直し、さまざまな実験的アプローチで新たな空間価値を提案し続けるライゾマティクス・アーキテクチャー主宰、齋藤精一に話を聞いた。

移動や行動の不自由が物事を見る解像度を上げた

新型コロナウイルス感染症の世界的大流行という未曽有の事態に直面し、私たちの暮らしは大きく変化しました。人が集まって働いたり楽しんだりする行為はリスクとみなされ、移動や行動を厳しく制限された人々は自宅で過ごすことを余儀なくされました。

私自身、これだけ長く自宅で過ごしたことは人生で初めての経験です。私は数年前に住まいを都内から神奈川県葉山町に移していたのですが、そこで「STAY HOME」を続ける中で気付いたことがあります。

例えば、時間の使い方について。まず、打ち合わせや会議のほとんどがオンラインに移行したため、都内に出向く往復2時間の通勤時間が不要になりました。オンラインだと移動の概念がなくなるので、テトリスのように空き時間を埋めながら効率よくスケジュールを組めます。物理的な移動や行動を制限されたことで、逆説的に時間を密に使うことができるようになったわけです。これは私だけでなく、多くの人々が感じていることだと思います。

物の見方や見え方にも大きな変化がありました。同じ空間に長く居続けると、無意識に脳が見慣れた風景の中に変化を感じ取ろうとするのでしょうか。これまでなら気にも留めなかったような物事に意識が向かうようになりました。例えば、庭の一角に咲いている小さな花の存在や、風とともにふいに漂ってくる潮の香りに気づいてハッとするような。目に映る物事の解像度が上がり、生活の場である空間をより精細に捉えられるようになった気がします。

「ミクロの視点」を置き去りにしてきた都市開発

私はそういった、いわば「ミクロな視点」を持てるかどうかが、これからの街づくりにおいて重要なヒントになると思っています。なぜなら、人が心地よく感じる時間の流れや空間の在り方とは本来、人体のスケールやそれにひもづく身体感覚に根ざしているはずだからです。

近年の東京における都市開発は、そういった「ミクロな視点」を置き去りにしたまま行われてきました。多様な機能を集約させ、都市空間をいかに経済的、時間的に効率よく使うかという「マクロな視点」ばかりが重視され、その地に息づいてきた文化や人々の営みとは無関係な大規模開発が今も進められています。その結果、東京はどのエリアも似たような高層ビル群が立ち並び、過密で均質な街並みになりつつあるのです。

効率重視の都市空間は、そこに住まう人々にもせわしない生き方を要求します。皆日々の暮らしに忙殺され、立ち止まる暇も、自分を見つめ直す余裕もない。そのような都市の在り方は、果たして正しいのでしょうか。私たちが望む理想の街の姿でしょうか。

今回のコロナ危機は、あらゆるヒト、モノ、コトが密に往き交い、それらを原動力にして最適化と拡張を繰り返す都市のリスクと課題を浮き彫りにしました。とはいえ、このような未曽有の事態に関して、何が正解なのかは誰も答えを持っていない。そんな今だからこそ、これまでの都市と人間との関係を問い直すきっかけになると私は考えています。

そもそも市民が都市に求める機能は、一人一人違いますよね。オフィスの隣に住みたい人、都市は働く場所と割り切って郊外に暮らしたい人。娯楽の充実を求める人。エネルギーや食物を自給自足したい人だっているかもしれない。そういう自分たちの思想や要望を、高い解像度ですくい上げながら、皆で議論や思考を重ねることで街づくりの手法はアップデートしていけるはずです。

空間の価値は歴史や記憶と不可分なもの

もちろん、今ある東京の街全体を更地にしてゼロから作り直すことは現実的に不可能です。では、どうするのか。私は、今すでにある建物を有効活用する方法を、官民一体で真剣に考えるべきだと思っています。

街づくりの実務においては、耐震基準や法規制といったマクロ的な制約が常につきまといます。自治体ごとに条例も細かく違う。例えば、丸の内のオフィス街の一角を水耕栽培の農場にしたくても、現状は用途地域の制限に引っかかって難しい。用途地域とは、建てられる建物の種類や土地の利用目的をエリアごとに指定するルールのことですが、自治体が管轄しており、変更は容易ではありません。既存の街並みを活用しながら新たな都市空間を作り出すには、関連法規の運用基準に柔軟性を持たせるなど、まずは行政が旗振り役となって街づくりの基盤を整備する必要があるでしょう。

そうしないと、東京という街の個性や歴史が消えてしまう。今、東京では再開発の名の下に、あちこちで古い街並みが消えていっていますよね。なぜなら、こうした古い建物群は旧耐震基準で作られたものがほとんどだからです。こうした建物を耐震補強して保存するより、壊して新しく建てる方が建物の評価額は上がるし、将来的な利益も大きくなる。その結果、容積率を目一杯使った高層ビルが乱立し、金太郎飴（あめ）のような街が生まれてしまう。

一方、同じ大都市でも米国のニューヨーク市には、歴史的建造物や地区を保護するための『ランドマーク法』という法律があります。その背景にあるのは、その土地に脈々と受け継がれる歴史や記憶を、空間の価値として捉える姿勢です。空間の価値は、空間の機能だけにあるのではなく、そういった場の記憶や伝統といった文化的コンテクストと不可分なもの。そうした歴史や記憶を受け継ぎ、次世代に伝えるシンボルとなる建物や街並みを残すことは、街の個性にもつながる。そしてそれは、そこに住まう人々に空間への愛着や誇りを呼び覚ます装置となります。

そもそも、過去と分断された現時点での利便性でしか価値が測れない都市なんて味気ないし、面白くないですよね。東京オリンピック、パラリンピックを控え、加熱する再開発ブームにコロナ危機が冷や水を浴びせる形となった今は、東京の街づくりを路線変更する最後のチャンスかもしれません。

セキュアなシステムを実装したスマートシティへ

都市の在り方については、世界的にも新しい動きが生まれています。海外では今、「バブル」という考え方が注目を集めています。コミュニティーやエリア単位でセキュアな区域（バブル）を作り、感染拡大の兆候が見られた場合は域外との往来を速やかに制限し、域内だけであらゆる社会活動が完結するエコシステムを作ろうとする動きです。

すでに観光セクターでは、ニュージーランドとオーストラリア間、バルト三国間などで、感染拡大リスクが低い地域同士に限定して渡航制限を解除する『トラベルバブル』構想が検討されています。

そのような動きが現実化した場合、東京も「セキュアな街」として認められ、観光地としての存在感を示す必要があるでしょう。そのためには、国内の感染抑止を徹底するとともに、入国の条件などをしっかりと整えていく。PCR検査の受診義務付けや、一定の検疫期間の設置、旅行者の行動を追跡可能な監視アプリの導入などのほか、「3密」を防ぐための移動手段や宿泊施設の整備などを積極的に進めるべきでしょう。

検疫期間を旅行体験の一部と捉え、隔離施設内でも安全に楽しめるコンテンツを開発するといった発想の転換も必要です。最新のテクノロジーと日本らしいおもてなしの精神を掛け合わせて、ポストコロナ時代の新しい旅行体験のアイデアがどんどん出てきたら面白いですよね。

これまで国は、さまざまなデジタルテクノロジーを使って都市の効率化や最適化を進める『スマートシティ』構想を進めてきましたが、今回の件で、実際にはその入り口にすら立っていなかったことが明らかになりました。何しろインターネットがこれだけ普及しているにもかかわらず、日本の社会にはオンライン会議やリモートワークですら定着していなかったのですから。

重要なのは絵に描いた餅について議論することではなく、すでにあるモノや技術をどう活用すれば最適化が可能かを考えること。それが東京をスマートでセキュアかつ、ユニークな魅力のある街にする早道だと感じています。

齋藤精一（さいとう・せいいち）

齋藤精一

ライゾマティクス・アーキテクチャー主宰。コロンビア大学建築学科（MSAAD）で建築デザインを学び、2000年からニューヨークで活動を開始。2006年、ライゾマティクス設立。2016年より、同社の建築部門ライゾマティクス・アーキテクチャーを主宰。建築で培ったロジカルな思考を基に、アートコマーシャルの領域で立体、インタラクティブの作品を多数作り続けている。2020年、ドバイ万博日本館クリエイティブアドバイザー。2025年、大阪、関西万博People's Living Lab促進会議有識者。

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山田拓

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ジャン・ミシェル・ジャールが語る、ポストコロナの文化と経済

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音楽界の先駆者であり、ユネスコの親善大使でもあるジャン・ミシェル・ジャールが、4月に行われた第1回『レジリアート（ResiliArt）』に参加した。ユネスコが主催する『レジリアート』は、新型コロナウイルス感染症が世界的流行している現在の、そしてポストコロナ時代のクリエーティブ産業について、主要な文化人が語り合うバーチャル討論会だ。シリーズ第7弾では、ORIGINAL Inc. 執行役員でシニアコンサルタントを務める高橋政司が、ジャン・ミシェルに新型コロナウイルス感染症の大流行がアーティストにもたらした課題、この危機でクリエーティブ産業がどう良くなる可能性があるのか、などについて聞いた。

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楠本修二郎

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によって、私たちは今、かつてないほどの変化の時代を迎えている。グローバルなシティガイドとして東京のさまざまな情報を発信してきたタイムアウト東京は、ポストコロナ時代のシティライフを読み解くための試みとして、国内外の識者によるインタビュー企画をスタート。今後、私たちの社会、環境、生活はどのように変わっていくのか。その舞台装置となる都市や空間は、どのようにアップデートされていくのか。シリーズ第10弾では、現在WIRED CAFEを筆頭に国内外で約80店舗を展開、カフェ文化を日本に浸透させた立役者であるカフェ・カンパニー代表取締役社長の楠本修二郎に話を聞いた。

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ナイトライフと文化産業の新しい可能性

ナイトライフ

齋藤貴弘

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によって、私たちは今、かつてないほどの変化の時代を迎えている。グローバルなシティガイドとして東京のさまざまな情報を発信してきたタイムアウト東京は、ポストコロナ時代のシティライフを読み解くための試みとして、国内外の識者によるインタビューシリーズを行っている。第12弾は、風営法改正やナイトタイムエコノミー推進におけるルールメイクを主導してきた弁護士の齋藤貴弘だ。国内外の音楽シーンやカルチャーに精通する齋藤に、日本のナイトタイムエコノミーや文化産業が直面する現状、そして、そこから見える日本の新しい文化産業の可能性を聞いた。

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植田健

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によって、私たちは今、かつてないほどの変化の時代を迎えている。グローバルなシティガイドとして東京のさまざまな情報を発信してきたタイムアウト東京は、ポストコロナ時代のシティライフを読み解くための試みとして、国内外の識者によるインタビュー企画を連載している。今後、私たちの社会、環境、生活はどのように変わっていくのか。その舞台装置となる都市や空間は、どのようにアップデートされていくのか。シリーズ第13弾では、廃棄物処理事業者として都市のごみ問題と向き合ってきた日本サニテイション専務取締役の植田健に、コロナ危機下の東京におけるごみ問題にどのような変化が起き、ポストコロナ時代のごみ処理にとっての課題は何か、話を聞いた。