2012年のロンドンオリンピック・パラリンピックは大きな成功を収めたが、5年が経った今も続くその影響とは何なのか。ロンドン大会のレガシーを守っていこうとしているアスリートやエグゼクティブたちに、ロンドンでスロージャーナリズム誌『Delayed Gratification』を編集するマーカス・ウェブが東京が彼らから学ぶべきことを聞いた。
タイムアウト東京と日本経済新聞社クロスメディア営業局が共同制作した「Open Tokyo」をテーマにしたマガジン『日経マガジンFUTURECITY』の第5号が、8月26日に刊行された。同日付の日本経済新聞朝刊に挟み込まれ、一部地域の読者のもとに届けられる。「Open Tokyo」とは、障がい者、高齢者、子ども、子どもを育てる親、LGBT、外国人を含めたすべての人が楽しめる東京を実現するために、世界に東京をひらくムーブメントだ。
第5号の特集は「マルチカルチュラルリズムの時代」。2020年東京大会以降も、東京がグローバル都市として成長し続けるためには、異なる文化を持つ人々が互いの違いを認め合い、対等な関係を築く「多文化共生」の時代をつくっていかなくてはならない。
特集では、多様な背景を持つ在日外国人205人に日本のマルチカルチュラルリズムについてどう感じているのかをアンケートを行った「日本における多文化共生のリアル」や、元外務省国際文化協力室長で多文化共生政策に主導的な立場で関わってきた経験を持つ現ORIGINAL Inc.の高橋政司による提言をまとめた「マルチカルチュラルな社会に必要な8のこと」、さらに、自身も「外国出身」で「障がい当事者」であるという2つのバリアに対峙（たいじ）しながら、障がいを持つ訪日外国人観光客向けに日本のバリアフリー情報を発信するウェブサイト運営を行うグリズデイル・バリージョシュアへのインタビューも掲載。
そして、2012年ロンドンオリンピック・パラリンピックのブランディング・マーケティング・カルチャーディレクターを務めたグレッグ・ニュージェントへのインタビューでは、ロンドン大会で得た知見から東京大会への助言が語られるなど、多文化共生を実現させるためのヒントが多く盛り込まれた内容となっている。また、世界の大都市ではどれほど多文化共生が進んでいるのかを調査し、各都市の多文化共生の成熟度をランキングにした「THE MULTICULTURALISM INDEX」も掲載してる。
誌面の後半も、ゼロ高等学院を立ち上げた堀江貴文に「新しい教育のかたち」を尋ねたインタビュー記事や、バリアを解消する最新のサービスやプロダクトを紹介する「オープン化を牽引する最新事情」、NPO法人アクセシブル・ラボ代表理事 大塚訓平の監修のもとに車いす利用者でも気兼ねなく行ける美容院とジャズバーをガイドした「オープン トウキョウ ガイド」など、充実の内容となっている。
