フードテック勃興期、日本ならではのアイデアと技術にポテンシャル

ここ数年、世界では食の分野にテクノロジーを掛け合わせた「フードテック」が、大きな潮流になっている。アメリカの調査会社によると、フードテックに対する2019年のスタートアップ投資額は、5年前の約5倍、150億ドルに達した。

この流れの中で、日本でもフードテックのスタートアップが徐々に増え始めるととともに、味の素やパナソニック、東京建物など大手の食品、家電メーカー、不動産デベロッパーなども参入している。

年間150億ドルもの資金が投じられ、多様な業種の企業が関心を示すのは、フードテックがカバーする領域が非常に幅広いからだ。食材そのものほか、レシピや調理法、調理器具などのキッチンまわり、デリバリーを含む物流、ロボティクスなど多岐にわたる。

この中で、今、日本ではどのような企業や商品が注目されているのだろうか？　その一つとして田中は、ベースフード（BASE FOOD）社を挙げた。同社は、1食で1日に必要な栄養の3分の1を摂取できる完全栄養食のブランドを展開するスタートアップで、IT大手のディー・エヌ・エー（DeNA）で新規事業開発を経験した橋本舜が、2016年に立ち上げた。現在は、完全栄養食としてパンやパスタを販売している。

「商品開発のサイクルが速く、最近は味の素と協業しておいしさも追求しています。炭水化物の取り過ぎは肥満や糖尿病の原因になりますが、もし完全栄養食がマス化したら、人類が健康になる。日本のスタートアップとして見逃せない存在です」と田中は語る。

岡田が挙げたのは、パナソニック発のベンチャー企業であるギフモ社が嚥下（えんげ）障害がある人のために開発した『デリソフター』。これは、家庭料理や市販の総菜などを入れて調理ボタンを押すだけで、味や見た目をまったく変えずに柔らかくできる調理器具だ。対応する料理は100種類超あり、2020年度に発売した500台は完売。現在、生産体制を強化している。

「父の嚥下障害で悩んでいたパナソニックの女性社員が、家族で同じものを食べられたら、という思いから発案した器具です。高齢化が進む日本発の家電を世界に発信したいですね」

フードテックというと、ベースフードやギフモのようにスタートアップの新しいアイデアが脚光を浴びやすい。しかし、田中は日本企業が有する既存の技術やノウハウも、グローバル展開できるポテンシャルを持つと指摘する。

「日本の食品メーカーが長年開発してきた『おいしさの設計技術』は強いですよ。味覚、食感、香りを調整する技術で、これまでは外食企業やコンビニエンスストアに提供されてきました。味の素とベースフードの協業が始まったように、この技術がスタートアップにも共有され始めています。これは強力な追い風になるでしょう」（田中）

岡田は、長野県小布施町の取り組みを例に挙げ、日本の地域に期待を寄せる。小布施町は人口約1万1000人の小さな町だが、特産品の栗を中心とした食を軸に据えた町づくりで、年間100万人の観光客が訪れる。同町では、フードテック関連の活動が発展するにつれ地域コミュニティーへの情熱に火を付け、町内で電力会社を設立。小水力発電によるエネルギーの地産地消も始めた。

「フードテックには、持続可能な開発目標（SDGs）への貢献や、資源からできるだけ多くのものを取り出し、廃棄物を最小限に抑えるサーキュラーエコノミーを実現する要素もあり、私たちは日本の地域に着目しています。日本全体で実現するのは難しくても、小布施町のような単位で、小さく始めてうまく循環させることは可能でしょう」

農林水産省のフードテック研究会が2020年7月に発表したデータによると、日本におけるフードテックへの投資額は、2019年の時点で97億円。アメリカの9,574億円と比較すると、およそ100分の1だ。裏を返せば、まだまだ発展の余地があるということ。日本ならではのフードテックが続々と登場した時、世界に誇る日本の「食」が進化する。

テキスト：川内イオ