来年の東京五輪は規模を縮小しての開催検討

東京2020オリンピック、パラリンピックの延期がもたらした変更は、コストのかさむものとなっている。2020年9月25日には国際オリンピック委員会（IOC）と東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は来年の開催に向けて50項目超にわたるコストの削減について協議した。

最終的には、競技選手のことを最優先した形だ。ジャパントゥデイの報道によれば、IOC副会長のジョン・コーツは次のように述べている。「『大会開催は不可能だ』と言うのはたやすいことだろう。（中略）しかし私たち全員が、これを可能にし、実現しなくてはならない、というビジョンを共有していると考えている。今大会の選手たちを軽んじるわけにはいかないのだから」

切磋琢磨（せっさたくま）する選手たちの人数は減らされない見通し。しかし、特定の催し物や関係者向けの無料特典は減らされたり、削減されたりする。以下に、縮減された東京2020大会の概要を説明する。

・選手向けの歓迎セレモニーは中止

・開会式、閉会式の優待チケットの数は縮小して発行

・花火などのイベントやマスコットの追加製作も縮小

・競技場の観客数を変更

・競技プレゼンテーションは質量ともに必要最低限に

・搬入物資セキュリティー検査場を3カ所から1カ所に統合

ほかの項目、例えば、大会出席のステークホルダーの数の削減、効率的な輸送、 IOCや東京2020組織委員会のオンライン会議実施などは直接観客には影響しないだろう。

これらの対応が高額になっている延期費用の削減に寄与するのみならず、主催者は観客や専門家に安心感を与えるべく、新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点からも安全な大会の開催に尽力しているのだ。

コーツは「もしワクチンが利用できる状況になっていれば、その手続きは義務化されるだろう」とも語っているが、ワクチンは選手か観客、あるいは両者のためなのかは明言しなかった。だが、日本は選手に14日間の自主隔離を免除することを検討している。

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